先日、病児保育を専門とするNPO法人フローレンスが赤ちゃん養子のあっせん事業を始めたというニュースをネットで知りました。
NPO法人フローレンスの代表、駒崎弘樹はネット情報によると、育児業界で「育児ゴロ」と呼ばれている胡散臭い人物で、「保育園落ちた。日本死ね！」騒動を仕掛けた黒幕といわれています。
フローレンスのHPの赤ちゃん養子の欄を覗くと「日本では二週間に一人の割合で捨て子が生まれています」と書いてあって、
いかにも捨て子が多そうな印象を受けますが、その後に日本の年間の捨て子の数は23人と書いてあります。
人口1億2700万人の日本で年間の捨て子の数が23人というのはそれほど多いとは思えません。
これら捨て子が放置されるのならともかく、しかるべき施設に引き取られて育てられるわけで、フローレンスのような民間業者が口を挟むようなことではないと思うのですが、
日本では諸外国と較べて親に捨てられた子供が施設で育つ割合が多く、養子縁組によって養父母に育てられる子供は少ないのだそうです。
なぜ日本で子供の養子縁組が少ないのかそのへんの事情はよくわかりませんが、子供というのは施設で育つよりも、両親の揃った家庭で育つ方がよいという考えがあって、
今年2016年に児童福祉法が改正され、子供の欲しい夫婦が6歳未満の子供を養子にする特別養子縁組制度を促進することになったのだそうです。
その結果、フローレンスのような民間業者による赤ん坊の養子縁組あっせん事業が奨励されるようになり、行政から補助金も出るようになったということらしいですが、
私は養子縁組をビジネスにして儲けようとするフローレンスのような民間業者が出てくるのははたして本当に子どものためになるのか疑問に感じています。
というのは先日、BSテレビで「捨てられる養子たち」というアメリカの養子縁組の実態を描いたドキュメンタリー番組を視たからです。
アメリカは日本と比較して簡単に養子縁組ができるそうですが、養子縁組を解消するのも簡単だそうで、年間10万人の養子の内、4分の1に相当する2万5000人が養父母に捨てられるといいます。
これら養父母に捨てられた子供たちに新しい養父母をあっせんすることをリホーミング（Rehoming）というそうですが、
このリホーミングというのは元々、飼い主に捨てられたペットのために新しい飼い主を探すことを意味する言葉だそうで、実際、子供たちはペットのように売買されているといいます。
アメリカにはこのリホーミング専門の業者がいて、養子を持つことを希望する人間は、このリホーミングの会社に行って養子候補の子供たちの写真が貼られているアルバムを見て、
その中から気に入った子供を選ぶことになるそうですが、子供をペットのようにカタログ販売するのと同じだという批判が出ているそうです。
このようにして写真で選ばれた子供は、子供を選んだ養父母の候補者の家に引き取られ、一ヶ月か二ヶ月の「お試し期間」、養父母の家で暮らして、最終的にその家の養子になるかどうか決まるそうですが、
養父母候補者によって養子になることを拒絶される子供も多く、そのような子供は当然、「自分は必要とされていない」と感じて傷つくことになるといいます。
また首尾よく養子になることができたとしても、養父母の気分次第でいつその家から追い出されることになるかもしれず、極端な例では18歳になるまで5つの家庭をたらい回しにされた少女もいるそうです。
またこのような民間の養子あっせん業者のほかに非営利の養子あっせんサイトをネットで運営している個人もいるといいます。
このような個人が運営する養子あっせんサイトは営利目的で養子をあっせんする業者と較べて費用が安くつくので人気があるそうですが、
個人でサイトを運営していることから、養子を希望する人間の身元調査などは十分に行われず、その結果、養父母としてふさわしくない夫婦に養子をあっせんしてしまうこともあるそうです。
番組では、個人で養子あっせんサイトを運営する女性があやまって児童性的虐待の前科のある夫婦に女の子をあっせんしてしまい、
あとでそのことがわかって女の子を取り戻しに行くのですが、時すでに遅く、女の子は養父に犯されたあとだったという話が出てきます。
このようなアメリカの例を聞くにつれ、日本で子供の養子縁組を容易にすることに単純に賛成する気にはなれません。
私がフローレンス駒崎の赤ちゃん養子あっせんビジネスを胡散臭く感じるのは、フローレンス駒崎自身が元々、ネット上で評判の悪い人物であることに加えて、
彼が赤ちゃん養子あっせんビジネスを展開するのと歩調を合わせるかのようにゲイリブ＝LGBT活動家たちがいっせいに養子縁組の必要性を叫び出したからです。
これまで日本の同性愛者は同性結婚の代わりとして養子縁組を利用してきた歴史があるのですが、6歳以下の子供を養子にする特別養子縁組では、養父母は結婚している夫婦でなければならないと法律で決まっています。
ゲイリブたちはそれを同性パートナーにも開放しろと主張しているのですが、同性婚でさえ認められていないこの日本で、同性パートナーが子供を養子にして育てるなんて社会の支持が得られるとは到底、思えません。
現実に子供を養子にすることを望んでいる同性カップルが沢山いるのであればともかく、例によってそれを望んでいるのはごく少数の活動家だけで、その動機にも不純なものが感じられます。
たとえば、ゲイ向けの代理母ビジネスを始めようとして袋叩きにあった渋谷区お抱えのLGBT芸人であるメンヘラ小雪とその相方のレズカップルは、「女どうしで子供を産むことにしました」と宣言していたにも関わらず、
現在ではなぜか同性カップルも里親になれるようにすべきであると主張を変えています。
女同士で子供を産むといっても、男性の精子なしには産めないわけで、精子を提供してくれる男性を見つけて人工授精で子供を作るといっていたのが、
その後、いっこうに妊娠したという噂を聞かないのは、ただの産む産む詐欺だったのでしょうか。
いずれにせよ、このレズカップルが子供を持てば、「女どうしで子供を育てることにしました」などという本を出版して、子供をダシにして稼ごうとするのは目に見えています。
近所の赤ん坊を借りてきて物乞いをするインドの女乞食と同じです。
また一橋大学の学生が同級生にホモをバラされて自殺した事件で遺族が同級生と大学を訴えている裁判で、
弁護人を務めている大阪在住の南和行弁護士とそのパートナーも養子縁組で子供を得て育てることを望んでいるといいます。
彼も「弁護士夫夫の奮戦記」などという本を出しているところをみると、相当の目立ちたがり屋で、首尾よく養子を得たら、「弁護士夫夫の子育て日記」などという本を出して稼ぐつもりなのでしょう。
この南弁護士は、グッド・エイジング・エールズの松中権や虹色ダイバーシティの村木（木村）真紀などと同様、
アメリカ国務省が日本のLGBT活動家を対象に実施しているInternational Visitor Leadership Program（IVLP）という研修プログラムに参加している活動家で、
LGBTに特化した弁護活動を行っているみたいですが、聞くところによると弁護士としての収入だけでは生活していくのにギリギリで、タレント弁護士になりたがっているそうです。
大阪には橋下元市長のような大物のタレント弁護士がいますからね。
それであちこち芸能事務所をあたっているそうですが、サヨク特有の融通の利かない性格が災いしてうまくいっていないといいます。
そんなにタレントになりたいのであれば、ブサイクな相棒と一緒に吉本にでも入ってコンビを組んでホモ漫才でもやればいいと思いますけどね。
吉本にはブサイクな芸人が多いから、この二人が入っても違和感なく溶け込めるんじゃないでしょうか。