先日、ノンケのブログの読者からメールをもらいました。
彼は地方に住んでいるそうですが、地方は働き口がないそうで、やっと見つけた会社の仕事は月給わずか６万５０００円、サービス残業のやり過ぎで身体を壊してしまい会社を辞めてしまったといいます。
「ホモの人はよくノンケ社会ではゲイは生き辛いといいますが、ノンケだって大変なんですヨ」
と彼は書いていましたが、まったくそのとおりで、今の世の中、ホモであろうが、ノンケであろうが、生きていくのに大変なことに変わりありません。
ところがホモはノンケよりも生き辛い、不幸だと主張してやまない連中がいます。
ご存じゲイリブです。
先日も、LGBTアクティビストを自称するリブ釜が「LGBTの自殺率は一般人よりも６倍も高い」などと根拠も示さずに嘘八百を並べ立てていました。
実際のところ、日本のホモの９９パーセントがカミングアウトしていない状況で、ホモの正確な自殺率を知るのは不可能でしょう。
ホモが自殺するときは「私はホモです」と遺書に書いて自殺するわけではないのです。
日高某という研究者のグループが行っているReach Onlineというゲイとバイセクシュアルの男性を対象にしたインターネット上のアンケート調査によると、
「日本の同性愛者の７割から８割が自殺願望を持っていて、３割が自殺未遂を経験している」とのことですが、
このアンケート調査の結果がいかに出鱈目であるかは、レスビアンの尾辻かな子が参院選に出馬した２００７年にこのグループが実施したアンケート調査で、
「日本に同性婚の制度があればいいと思う」という設問と「日本にLGBT当事者の政治家がいた方がよいと思う」という設問に対して、「そう思う」と答えた回答者の割合がそれぞれ58.9%、59.8 % に上ったにも関わらず、
尾辻かな子が同性愛者の票をまったく得られずに惨敗した結果をみれば明らかです（「日本のゲイリブが起こした１０のでっちあげ事件（６）」を参照）。
最近では、昨年暮れの衆院選にゲイリブ活動家の石川大我が社民党から東京比例区に立候補したときに、2 chopoというリブ釜ご用達ウェブサイトがアンケート調査を実施して、
「ゲイの５０パーセントは社民党に投票する」というトンデモ回答結果を発表しましたが、現実には石川大我は同性愛者の支持をまったく得られず、落選しています。
なぜこれほど現実とアンケート結果がかい離しているかというと、この種のアンケート調査に答えるのがリブ釜という日本の同性愛者全体の１パーセントくらいしか占めない非常に特殊な人間しかいないからです。
現在、NHKがLGBTを対象にアンケート調査を行っているそうですが、LGBTという言葉を使う限り、
回答するのは自分をLGBTと認識している日本の同性愛者全体の１パーセントしか占めないこの特殊な連中だけで、
調査結果は前記のReach Onlineや2 chopoの調査結果と似たりよったりの日本の同性愛者の実態をまったく反映しないものになるのは今から目に見えています。
日本の自殺者数は、バブルが弾けてから不況が続き、自殺者が年間３万人を上回る年が続いていましたが、安倍さんが首相に復帰してからアベノミクスのお蔭で徐々に減ってきて、現在は年間２万５０００人くらいだそうです。
それでもまだ自殺者が多いことに変わりはありませんが、男性人口に占める同性愛者の割合が５パーセント程度であることを考えると自殺者の大半は異性愛者の筈です。
ところがゲイリブ達は、客観的な根拠がまったくない同性愛者の自殺率の高さばかり強調して、異性愛者の自殺の多さには目をつむっているのです。
もうひとつゲイリブたちが盛んに言い立てていることに「同性愛者の子供は学校でイジメに遭いやすい」というものがあります。
たしかにホモの子供は女性的な子供が多いので、イジメの対象にはなりやすいでしょうが、学校でイジメの対象になっているのはホモの子供だけではありません。
ノンケでもイジメに遭っている子供は沢山いるのです。
もし本当にイジメをなくしたいと思うのであれば、ホモの子供もノンケの子供も区別なく、すべての子供を対象にしたイジメ対策を実施すべきだと思うのですが、
ゲイリブたちは、ホモの子供のいじめの問題しか取り上げようとしません。
なぜでしょうか？
多分、「ホモの自殺率は高い」とか「ホモの子供はイジメられている」と言い立てることで、ゲイリブが金銭的な利益が得られる構造ができあがっているからでしょう。
LGBTアクティビストを自称するゲイリブはNPOを作ってその代表になっているケースが多いのですが、
彼らのウェブサイトを見ると大抵、「講演・講師のご依頼は下記宛てにお願いします」と連絡先の住所や電話番号が書かれてあります。
つまりLGBTアクティビストは「イジメ」や「サベツ」の専門家を気取って、講演やセミナーの講師をして稼いでいるのです。
それまでプー太郎をやっていても、売れない女優をやっていても、いったんLGBTアクティビストを名乗ると「先生」と呼ばれ、
講演の依頼が飛び込んでくるんだから、アクティビストと乞食は三日やったら止められないのでしょう。
最近、流行りの意識高い系ゲイリブは、同性愛者についてあまりネガティブなことは言わず、
「LGBTは高所得者が多い」とか「LGBTにはクリエイティブな才能のある人間が多い」とか同性愛者を持ち上げることが多いのですが、
同性愛者を特別扱いする点は、同性愛者を弱者扱いする旧来のゲイリブと変わりありません。
これら意識高い系ゲイリブは、主として企業をターゲットにして金儲けを企んでいます。
先日、会社員をしている知人から聞いた話ですが、彼の会社にあるゲイリブ団体の人間が訪れ、「LGBTフレンドリー宣言」なるものをしないかと勧めてきたそうです。
私の知人はゲイであることを会社で公表しているので、話しを聞いた人事部長が彼に意見を求めてきたそうですが、彼は人事部長に次のように答えたといいます。
「私はこの会社で働いていてこれまでゲイであることで差別されたり、悪口を言われたことは一度もありません。
そのため、この会社で働けて感謝していますが、会社がそのような宣言をしてゲイやレスビアンの社員を特別扱いすることには反対です。
私に限らず、殆どのゲイやレスビアンの社員は性的指向に関係なく、仕事の実力で評価されたいと考えています。
同性愛者の社員を特別扱いすれば、異性愛者の社員から嫉妬を買い、両者の対立を作ることになるので会社の得にもならないでしょう」
人事部長は彼が宣言に賛成するとばかり思っていたようで、彼の口から反対意見を聞いて驚いた様子だったそうですが、
気になったのは、そのゲイリブ団体の人間が人事部長に自分の団体が長谷部渋谷区長と懇意にしていると語ったということです。
私の知人の会社は渋谷区にあるのですが、ご存じのように渋谷区長の長谷部健氏は「同性パートナーシップ証明書」を発行するなどLGBT問題に熱心です。
渋谷区が「同性パートナーシップ証明書」を発行することを決めた理由として長谷部区長は、同性カップルはパートナーが病気で入院したときに面会ができないことや、同性カップルで部屋を借りるのが難しいことなどを挙げ、
証明書には法的拘束力はないものの、同性カップルのパートナーの面会を拒絶した病院や同性カップルの住宅斡旋を断った不動産業者があれば、その名前を公表すると明言していました。
それで思ったのですが、渋谷区長である長谷部氏が彼が懇意にしているというこのゲイリブ団体が推し進める「LGBTフレンドリー宣言」を行った企業名を公表すると言いだしたらどうなるでしょう。
その場合、宣言しない企業は「LGBTに理解がない会社」というレッテルを貼られ、無言の圧力に晒され、宣言することを強いられるようになるのではないでしょうか。
この「LGBTフレンドリー宣言」は当然、無料ではなく、宣言をした企業はこのゲイリブ団体に何らかの名目で金を払うことになる筈です。
ヤクザにみかじめ料を払うようなものです。
さらにいったんこの宣言をすると社内で社員を対象にLGBT啓蒙開発セミナーや研修を行うように勧められ、そのゲイリブ団体のメンバーが講師として会社に乗り込んで来るのだそうです。
当事者であるホモやレズの社員がなんの不満もなく働いている会社に押しかけてきて、「LGBTフレンドリー宣言」を行ったり、LGBTに関するセミナーや研修を行うことを強要するのは総会屋の手口と変わりませんが、
彼らこそが新種の総会屋なのかもしれません。
本日のつぶやき
長谷部渋谷区長発言
「次の街づくりのキーワードはダイバーシティで、パラリンピックが日本に来たら、それが普通になるかもしれないですね。LGBTの人なども、うまく活用できないかということも考えています」
ホームレスは活用できないから捨てたんだ。
つぶやき２
福生市で起こった被害者の顔の皮膚をはがすという猟奇的殺人事件の犯人と被害者が共にセクマイだったことで、ゲイリブが二人がセクマイであったことを報道するのは、セクマイに対する偏見を助長すると抗議しています。
在日朝鮮・韓国人が犯罪を犯した時に通名でなく、本名を報道するのは在日に対する偏見を助長するという主張と同じです。
もしセクマイに対する理解を本当に深めたいのであれば、セクマイにも頭のおかしい人間はいるし、犯罪を犯す人間もいるというあたり前の事実を隠ぺいすべきではないでしょう。