今年の５月に開かれた東京のゲイパレードには多くのマスコミが取材に訪れたそうです。
いつだったか、大手マスコミがゲイパレードを一切、取材しないのに怒って抗議しにいったゲイリブ活動家がいましたが、その頃と比べると随分と様変わりしているようです。
しかし、肝心の一般当事者は昔から一貫してゲイパレードには無関心で、最近になって急に一般当事者がゲイパレードに関心を示すようになり，パレードに参加するようになったという話は聞きません。
昨年あたりからマスコミの報道で急にLGBTという言葉が目立つようになり、あたかも日本社会においてLGBTに対する理解が深まっているかのような論調が増えてきていますが、
実際にはそのようなことはまったくなく、騒いでいるのは一部のLGBT活動家を自称する連中だけで、大多数の一般当事者はそれを冷ややかに眺めているだけなのです。
今回の一連のLGBTゴリ押しキャンペーンですが、その仕掛け人が電通であることに間違いありません。
まず最初に電通総研が2012年にLGBTに該当する人間は日本の総人口の5.2％を占めるとの調査結果を公表し、
次に2015年に電通ダイバーシティ・ラボがあらたな調査を実施して、LGBTの総人口に占める割合を5.2%から7.6%に上方修正し、日本人の13人に一人はLGBTに該当し、その市場規模は年間約5.9兆円に達すると発表するのです。
この頃からLGBTには可処分所得の大きい独身の高所得者が多いことから、消費者として非常に魅力的であるというような記事がメディアから繰り返し発信されるようになります。
電通はなぜこのようなLGBTゴリ押しキャンペーンを始めたのでしょうか？
電通が過去に行ったキャンペーンでは、韓流ゴリ押しキャンペーンが有名ですが、あのキャンペーンは韓国政府がバックについていて、韓国政府から金が出ていたといいます。
つまり、韓国政府が電通に金を渡して、日本で韓琉の宣伝をさせていたというのです。
それでは今回のLGBTゴリ押しキャンペーンは、だれが電通のバックについてやらせているのでしょうか？
私はずばりアメリカ政府だと思っています。
アメリカ民主党のオバマ大統領は、同性愛者の問題にたいする理解が深く、就任演説で同性愛について言及した初のアメリカ大統領だといわれています。
彼は同性愛者の権利、すなわち同性婚をおおっぴらに擁護し、米軍における同性愛者入隊規制を撤廃し、2015年には同性愛者を陸軍長官に指名しています。
このように同性愛者を積極的に擁護するオバマ大統領ですが、彼が日本に対してLGBT工作を仕掛けてきたのは二期目に入ってから、キャロライン・ケネディが駐日アメリカ大使に任命されてからです。
「日本でLGBT教の伝道をしている駐日アメリカ大使、キャロライン・ケネディ」を参照。
いつも人を小馬鹿にしたような薄笑いを顔に浮かべているこの女が日本の文化や伝統に対して理解も関心もなく、尊敬の念も一切もっていないことは、
着任早々、安倍首相の靖国神社参拝を批判し、和歌山県太地のイルカ漁を批判したのをみれば明らかです。
彼女は日本のゲイリブ活動家を集めて大使公邸でティーパーティーを開いているそうですが、彼女が日本の同性愛文化の長い歴史や伝統についても関心があるとは思えません。
彼女の関心はただ一つ、私がLGPT教と呼ぶ、アメリカ琉のゲイリブの考え方を日本人に押し付けることで、そのために日本のゲイリブ活動家を応援しているのです。
なぜ、彼女は、そしてアメリカは、同性愛に関する自分たちの考え方を日本人にゴリ押ししようとするのでしょうか？
それはアメリカが宣教師国家だからです。
アメリカという国は自分たちが掲げる理念や価値観こそ普遍的なもので、それを共有できない国は野蛮で遅れた国とみなし、批判を加えてくるのです。
一時期、日本のゲイリブがよく言っていた言葉に「G8の中で同性婚や同性パートナーシップ制度をもたないのは日本とロシアだけだ」というのがあります。
もし日本とロシアでほかの先進国のように同性婚や同性パートナーシップ制度が存在しないのであれば、それは日本やロシアがほかの先進国とは異なる文化を持つからではないかと、私などは思うのですが、
アメリカコンプレックス丸出しのゲイリブ活動家やアメリカ人はそう思いません。
彼らは、日本やロシアに同性婚や同性パートナーシップ制度が存在しないのは、これら２つの国が文化的に遅れている後進国であるからで、
これら２つの国を先進国並みにするためにこれらの国でLGBT教を布教して、これらの国の遅れた国民を教化しなければならないと考えるのです。
実際、アメリカ政府はこの日本でLGBT教を布教するための具体的な行動をとっています。
アメリカ国務省は海外の各分野の専門家を対象にInternational Visitor Leadership Program（IVLP）という研修プログラムを実施していて、
2013年と2015年の2回、日本のLGBT活動家をアメリカに招聘して、彼らにアメリカ全土で実施されているゲイ関連の活動を紹介し、それに倣って彼らが日本で同様の活動を展開できるように応援しているのです。
2013年にアメリカに招かれて研修を受けた日本のLGBT活動家の一人にNPO法人グッド・エイジング・エールズ代表の松中権がいますが、
彼は電通の現役社員で、昨年、渋谷区の長谷部区長と組んで同性パートナーシップ証明書の制度を制定し、これをマスコミを使って大々的に宣伝した張本人ですが、
当然のことながら、電通の社員としても今回の電通によるLGBTゴリ押しキャンペーンに深くかかわっているものと思われます。
もうひとり、レスビアン活動家の尾辻かな子が2007年に参院選に立候補したときに選挙キャンペーンでマスコミを呼んで派手な同性結婚式を挙げ、
落選したらすぐに離婚したときの尾辻の結婚・離婚相手だった特定非営利活動法人 虹色ダイバーシティ代表の村木真紀も、
2015年にほかの日本人のLGBT活動家と共にInternational Visitor Leadership Program（IVLP）によってアメリカに招かれ、LGBTに関する研修を受けています。
この村木真紀は、2015年に 「Googleインパクトチャレンジ賞」なる賞を受け、2500万円もの賞金を手にし、さらに日経ウーマン・オブ・ザ・イヤー2016「チェンジメーカー賞」なる賞も受賞しています。
尾辻かな子と結婚・離婚した過去をひた隠し、通名をころころ変えている、どこの馬の骨かもわからないこの胡散臭い女がこれほどまでに厚遇されるのは、
アメリカ政府が彼女を日本におけるLGBTゴリ押しの工作員として認定し、応援しているからでしょう。
実際、この特定非営利活動法人 虹色ダイバーシティ代表の村木真紀とNPO法人グッド・エイジング・エールズ代表の松中権は、最近、
しばき隊の顧問弁護士でしばき隊を批判する人間にスラップ訴訟を連発して嫌がらせをおこなった弁護士の神原元の妻である
やはり弁護士の土井香苗が代表を務める国際NGOヒューマン・ライツ・ウォッチと一緒になって、
「PRIDE指標」なるものを策定し、企業のLGBTに対する取り組みを評価していくと発表しています。
つまり、これからの日本におけるLGBTゴリ押し工作は、松中権、村木真紀および土井香苗の三人が中心になって押し進めるということらしいです。
彼らがアメリカ政府から与えられたミッションは、日本の同性愛に関する歴史、伝統、文化を一切、無視して、アメリカ流のゲイリブの思想を日本人に押し付けることです。
彼らの運動は、土井香苗弁護士の「お友達」である認定NPO法人ヒューマンライツナウの代表 伊藤和子弁護士が現在、押し進めている秋葉原の児童ポルノ問題やAV女優出演強要告発キャンペーンと連動していて、
究極的には日本の伝統であるおおらかな性文化を破壊し、日本にキリスト教に基づく欧米流のがちがちの窮屈な性倫理を根付かせることがその目的であると思われます。
続く