このブログで何度も取り上げている示現舎というサイトによくLGBT関連の記事を寄稿しているライターの三品純さんが、
新潮４５の休刊に関して「新潮４５杉田論文」を生み出した原因は人権派の「不誠実」という記事を発表されています。(https://jigensha.info/2018/09/26/45)
よく考えてほしい。ＬＧＢＴという用語が一般化したのはごく最近のことだ。ところがわずかの間でここまでの社会現象になる。そして普段は腰が重い行政が「はい喜んで！」とばかりにＬＧＢＴ施策に奔走する。なにしろ必死だ。ＬＧＢＴの祭典「東京レインボープライド」では自治体の職員たちの参加も見られた。（中略）ＬＧＢＴ対策に向けた行政の異様なスピード感。そんなに普段、即決で柔軟にモノを考えられる人種だったか？
なぜ今、ＬＧＢＴの対策が必要で、どういう差別や問題があるから法律や条例が必要なのか？ そういう説明が一切省略されて進められてきた。政治、行政、運動家の実績作りのためというのが簡単に透けて見えてしまう。
この三品氏が抱く疑問は、私もずっと感じてきました。
私たち当事者の間でも主流ではないLGBTという言葉がなぜ急にメディアに頻繁に登場し始めたのか？
なぜ地方自治体が2015年頃から突然、LGBTに関する施策に積極的に取り組むようになったのか？
いわゆるLGBTブームの仕掛け人が電通であることは確かです。2015年に電通は「日本国民の１３人に一人は性的少数者である」という自社がおこなったという盛りに盛ったアンケート調査結果を発表し、
それと同時に日本のLGBT市場の規模は5.9兆円であるとぶち上げ、やれ「LGBTはクリエイティブな才能に恵まれているので企業に貢献できるとか」「LGBTは高給取りの独身貴族が多いので、その可処分所得は大きい」
とかLGBTの潜在的消費パワーの大きさに宣伝これ務めました。
しかしこの電通によるLGBTごり押しは、結局、失敗に終わりました。
ちょっと考えたらわかりそうですが、企業がLGBT向けと銘打っで開発した商品やサービスがまったく売れず、
逆にLGBT向けと銘打った商品やサービスを購入したり、利用することはカミングアウトにつながる、つまりホモバレにつながるという理由で、当事者から忌避されることが判明したのです。
そして一時期、電通から広告枠を貰いたい一心でネットメディアが書きまくっていたLGBTマンセーの糞記事も消えていきました。
この電通が繰り広げたLGBT市場キャンペーンと並行して、地方自治体が需要もないのに同性カップル向けの同性パートナーシップ証明書を発行する現象も相次ぐようになりました。
不思議なことに最初にこの種の証明書を発行した渋谷区を初めとしてどの自治体でも申請カップルがきわめて少なかったにもかかわらず、次から次へと発行を決める自治体が現れたことです。
元地方公務員の知人は、男女共同参画センターや人権啓発センターなどの自治体の人権関連の部署の予算を消費するためではないかといいます。
これら人権関連部署はかってはフェミ団体や同和団体に予算をばら撒いていたのが、もうこれらの業界には十分に金が行き渡って予算の遣い途がないのだそうです。
予算を余らしてしまうと、翌年度からは未消化の分を削りとられてしまう。そうなると組織の存続にかかわるために困っていたところ、
タイミングよくLGBTという新しい人権のメシの種が見つかったので、それに飛びついたのではないかというのです。
そしてこれら自治体の人権関連部署と地元のLGBT団体が癒着し、共謀してその自治体でLGBT関連の施策を推し進めるようになったのではないかというのです。
そして特に意識高い系の政治家が首長を務めている自治体は、首長の方も話題作りで飛びついたのではないか。
その結果、自治労や日教組の強い地方自治体の施設や公立学校にLGBTトイレなるものが必要もないのに作られ、誰も利用しないという税金の無駄遣いが行われているのではないかというのです。
ただ2015年頃から始まったLGBTごり押しは、ただ単に電通と自治体が協力しただけではこれほど大きくはならなかった筈です。
もっと大きな勢力がLGBTの運動に介入し始めたとしか考えられません。
自治労や日教組、同和団体などの諸勢力を含むサヨク大連合ともいうべき大きな勢力が一致団結してゴリ押ししたから、ここまで短期間に成長というか、膨張したのではないか。
転機は2014年から2015年にかけて、LGBT団体がサヨクと組み始めた頃ではないかと私は考えています。
それまでゲイパレードを一年ごとに開催したり、休止したり、開催した年も参加者を１０倍くらい水増しして３０００人とかだったのが、サヨクと組んだ途端、参加者の実数が１０倍くらいに増えました。
電通が企業を誘致したお陰で企業のフロートも増えました。
しばき隊のフロートが出てきて、共産党の国会議員がドヤ顔でパレードを歩くようになったのもこの頃です。
今回の杉田水脈議員の発言炎上騒動のときも、あっという間に国会前デモが組織され、わずかの期間に何万筆もの署名を集めて提出するなど、かってのLGBT運動とは打って変った効率的なものになっています。
しかし、デモの内容も変わり、国会前デモでは「アベやめろ」シュプレヒコールが鳴り響いたといいます。
LGBT運動は日本のサヨク運動に完全に組み込まれてしまったのです。
これらのデモ勢力のバックにいるのは、日本共産党だと私は睨んでいます。
堕ちつぶれたといえども、日本共産党は戦前から反体制をやっている筋金入りの反日政党で、頭の良い党員もまだ残っているのではないかと思うからです。
それでも共産党は最近は党員の高齢化が激しく赤旗の売り上げ高も激減しているといいます。
LGBTだけでなく、沖縄の反米軍基地闘争、反原発運動、一連の安倍降ろし運動の資金をすべて共産党が賄うのは無理でしょう。
そのため、本当の黒幕は中国で、資金を出しているのも中国ではないかと私は疑っています。
あと北朝鮮も財政状況は厳しいそうですが、傘下の朝鮮総連を本拠とする組織を日本中にめぐらせていて、
その工作員の数は数万人に達するといわれるので、当然のことながら、この中国の反日運動には加担している筈です。
中国にとっても北朝鮮にとっても、安倍首相は目の上のたんこぶのような存在です。
2012年に尖閣近海で操業していた中国人の漁船の船長を逮捕したのに関わらず、中国政府の恫喝に屈して船長を釈放してしまった民主党のカンガンスをみて、中国政府は一年もあれば尖閣を奪取できると考えたに違いありません。
しかしぎりぎりの瞬間に政権が民主党から自民党に代わり、首相となった安倍首相は尖閣は断固として守り抜く姿勢を中国に示し、
尖閣近辺に少しでも中国機が近接すると、自衛隊機にスクランブルをかけさせて追い払うようになったのです。
最近では、中国政府は日本政府の高官と会っても尖閣領有のことを口にしなくなっているといいます。
北朝鮮についても、安倍首相には手を焼いている筈です。トランプをけしかけて、経済制裁を強化しているわけですから。
作曲家のすぎやまこういちさんは、今、日本では反日軍と日本軍が戦争をしているといっています。
私は今の日本列島には「反日」という名の悪霊が蝟集しているような印象を受けます。
出自や成り立ちは様々な反日勢力が「打倒安倍」をスローガンに一致団結して活動しているような気がするのです。
そのため、LGBT運動にしても、LGBTいう言葉に執着してしまうと、その正体を見誤ってしまうと思います。
今回、杉田発言で騒いでいる連中もなにもLGBTのことを思って騒いでいるのではなく、モリカケと同様、安倍攻撃に使えると思って騒いでいるだけです。
サヨク勢力に乗っ取られた現在のLGBTは、LGBTのための権利獲得運動などではなく、反日勢力の一派として安倍打倒運動しているサヨク団体とみなすべきなのです。